スキルベース組織Skills-Based Organization「肩書きを、捨てよ」
すきるべーす・そしき
セリフを文字で読む
- 1(権藤HD 役員会議室)
- 1権藤会長「人事は簡単だ。役職と学歴で全部わかる」
- 1九条「…その物差しは錆びている」
- 2九条「人を『役職』でなく『できること』で見る…」
- 3権藤会長「な…なんだと…!?肩書きが消えるのか…!?」
- 3氷室「主役が入れかわるだけです」
- 3(ドドド)
- 4(スキル棚卸し当日――)
- 4権藤会長「わしのスキルは「会長」だ!」
- 4氷室「それは肩書きです」
- 4(ガーン)
- スキルベース組織とは、肩書き・学歴・職務名ではなく「できること(スキル)」で人と仕事を結ぶ組織のこと。
- 変化の速い時代に、必要なスキルを持つ人をすばやく見つけ、育て、配置できるのが強み。
- 導入のカギは、スキルの言葉をそろえ、小さな範囲から見える化を始めること。
徹底解説スキルベース組織
スキルベース組織とは
スキルベース組織(Skills-Based Organization)とは、役職・学歴・職務名といった「ラベル」ではなく、その人が実際に「何ができるか(スキル)」を単位にして、採用・配置・育成・評価を行う組織のことです。英語圏で2020年代に広まったとされる考え方で、海外の人事・組織の分野では、これからの組織の姿としてよく取り上げられています。
たとえば、新しいデータ分析のプロジェクトを始めるとき、これまでなら「どの部署の誰に頼むか」と考えました。スキルベース組織では、「データの集計ができ、業界の知識がある人は誰か」とスキルから人を探します。その人が営業部にいても、総務部にいてもかまいません。
なぜ今、スキルなのか
この考え方が注目される背景には、次のような変化があります。
| 変化 | 内容 |
|---|---|
| 1. 仕事の変化が速い | AIやデジタル技術の広がりで、必要なスキルが数年単位で入れかわります。役職や職務名が実際の仕事に追いつかなくなっています。 |
| 2. 人材不足 | 外から採用するだけでは間に合わず、社内にいる人の隠れたスキルを生かす必要が高まっています。 |
| 3. 学び方の多様化 | オンライン講座や資格、副業などで、学歴や職歴以外の方法でスキルを身につける人が増えています。 |
| 4. 働く人の価値観 | 「肩書き」より「どんな力がつくか」を重視して仕事を選ぶ人が増えていると言われます。 |
「学歴や経歴にとらわれず、スキルで採用する」という考え方はスキルベース採用とも呼ばれ、海外では採用の条件から学歴の要件を見直す動きも話題になりました。スキルベース組織は、これを採用だけでなく、配置・育成・評価・報酬まで広げたものと考えるとわかりやすいでしょう。
ジョブ型雇用とのちがい
日本では、スキルベース組織と似た言葉としてジョブ型雇用がよく知られています。どちらも「人に仕事をつける」従来の日本型(メンバーシップ型)とは異なりますが、出発点がちがいます。
| 比べる点 | メンバーシップ型 | ジョブ型 | スキルベース |
|---|---|---|---|
| 出発点 | 人(会社の一員になる) | 職務(ポストの中身) | スキル(できること) |
| 仕事の決まり方 | 会社が状況に応じて割り振る | 職務記述書(ジョブディスクリプション)で決める | 必要なスキルに合う人を、仕事ごとに組み合わせる |
| 強み | 柔軟な異動、長期の育成 | 役割と責任が明確 | 変化に合わせて人と仕事をすばやく結べる |
| 弱み | 専門性が育ちにくい、評価があいまい | 職務が固まり、変化に弱いこともある | スキルの定義と更新に手間がかかる |
つまり、ジョブ型は「ポスト(箱)」を細かく決める考え方、スキルベースは「箱」よりもさらに細かいスキル(部品)で人と仕事を見る考え方です。両者は対立するものではなく、ジョブ型の職務記述書に必要なスキルを書きこむなど、組み合わせて使われることもあります。
スキルを見える化するしくみ
スキルベース組織の土台は、会社の中で「スキル」という言葉をそろえることです。人によって「データ分析」の意味がちがっていては、人と仕事を正しく結べません。そのために、スキルを階層で整理した一覧(スキルの体系、スキルタクソノミーとも呼ばれます)をつくるのが一般的です。
スキルの「習熟度(どれくらいできるか)」も、レベルの基準をそろえておくと便利です。たとえば次のような段階です。
| レベル | 目安(例) |
|---|---|
| 1 学習中 | 教わりながらなら、できる |
| 2 ひとりでできる | ふつうの仕事なら、ひとりで進められる |
| 3 応用できる | 難しい場面や例外にも対応できる |
| 4 人に教えられる | ほかの人を指導し、やり方を改善できる |
スキルの一覧ができたら、それを人材マネジメントの全体で回していきます。
日本でも、経済産業省と情報処理推進機構(IPA)がデジタル人材に求められるスキルを整理した「デジタルスキル標準」を公開するなど、スキルを共通の言葉で表す取り組みが進んでいます。こうした公的な枠組みを参考にすると、自社の一覧をゼロからつくる手間を減らせます。
導入の4ステップ
- 言葉をそろえる:自社の仕事に必要なスキルを洗い出し、名前と意味をそろえます。最初から完璧を目指さず、主な職種で20〜30項目程度から始めるのも一つの方法です。
- 小さく試す:1つの部署や職種で、社員のスキルを自己申告と上司の確認で見える化します。
- 使い道を決める:見える化したスキルを、プロジェクトの人選、研修の計画、採用の条件づくりなど、具体的な場面で使います。使われない一覧は、すぐに古くなります。
- 仕組みにする:半年や1年ごとにスキルを更新し、成果を見ながら対象を広げます。人事システムやタレントマネジメントのツールを使うと管理が楽になります。
注意点とよくある失敗
| よくある失敗 | 起こること | 対策の例 |
|---|---|---|
| 一覧づくりが目的になる | 何百ものスキル項目をつくって力つき、誰も使わない | 使い道を先に決め、必要な項目だけから始める |
| 自己申告のばらつき | 自信のある人ほど高く、謙虚な人ほど低くつける | レベルの基準を具体的に書き、上司や実績で確認する |
| 評価・報酬との急な連動 | 社員が警戒し、正直に申告しなくなる | 最初は育成や配置に使い、評価への反映は段階的に |
| 目に見えにくい力の軽視 | 調整力や信頼関係など、数えにくい力が無視される | 対人面のスキルも一覧に入れ、実際の行動で確かめる |
中小企業にこそ向いている理由
スキルベース組織というと大企業向けの話に聞こえますが、実は中小企業にも向いています。少ない人数で多くの仕事を回す中小企業では、もともと一人が複数の役割をこなしていることが多いからです。「誰が何をできるか」を表にするだけでも、急な休みのときの代わりの人がわかる、教え合いの組み合わせが見える、採用で本当に必要なスキルがはっきりする――といった効果が期待できます。まずは、Excelのスキルマップ(人×スキルの表)から始めてみるのがおすすめです。
関連キーワード
- スキルベース採用:学歴や職歴よりも、実際のスキルを重視して採用する考え方。
- ジョブ型雇用:職務の内容を明確に決め、その職務に合う人を雇う考え方。
- スキルマップ:社員ごとのスキルと習熟度を一覧にした表。
- リスキリング:仕事の変化に合わせて、新しいスキルを学び直すこと。
- 人的資本経営:人を「資本」と考え、その価値を高める投資を行う経営。
スキルベース組織は、人を「どの席に座っているか」ではなく「何ができるか」で見る組織。スキルという共通の言葉を持った会社ほど、人材の力を柔軟に生かせる。
肩書きは過去の記録にすぎん。…問われるのは、明日何ができるかだ。